結婚の年収
結婚の年収について
結婚の年収について解説しています。ぜひごらんください。
女性側が求める結婚相手の年収・結婚に必要な年収
女性側が求める結婚相手の年収
女性が結婚相手に求める年収の額は、色々なところで特集などされているのでしょっちゅう見かけますよね。
でもそれは失笑してしまうような高額であることが多いのではないでしょうか。
たとえば35歳の女性が「年収はできれば一千万で、家事を手伝ってくれる人」などと言っているのも珍しくないですね。
これは独身時代の生活レベルを落とせない女性が増えているからです。
でも、実際はもっと低い額の旦那さんのお給料だけで一家4人、住宅ローンを抱えながら生活している家庭はたくさんあります。
結婚生活は、男性や女性片方だけが我慢したり、頑張って作り上げるものではありません。
理想は理想として、現実も見据えて二人の未来を設計してくださいね。
結婚に必要な年収
男女が結婚に踏み切るのに、男性の年収は非常に大きな問題ですよね。
特に子供を希望している場合、少なくとも出産、育児の間は女性の収入はなくなることを覚悟しなくていけないため、二人で働くから多少低い収入でもいいというのは難しくなります。
若いうちに結婚して、お金がたまり、収入が増えるまでは二人で働いて、ある程度高い年収を得ることが可能になってから子供を作る。
そういう形態の夫婦も増えてはきていますが、やはり生活を支えるだけの給与は必要ですね。
大体どのくらいあれば二人で生活できるのでしょうか。
たとえば家賃ですが、地方と東京ではかなり違いますが、公団などを利用してなるべく7万円程度に抑えます。
食費が二人で三万円、水道光熱費で一万五千円、このほか通信費などを含めても、節約すれば月々15万円もあれば暮らせます。
そうすると年間200万円あればなんとか……という具合ですが、上記は相当切り詰めた金額ですので、できれば300万が最低限でしょうか。
結婚の壁となる年収額・子どもの教育費
結婚の壁となる年収額
婚活という言葉が出てくるほど、結婚が難しくなってきましたね。
特に女性は積極的なのに男性は逃げ腰で、という人が非常に多くなっているのが現代の特徴です。
なぜかといえば、年収の問題があります。
これまでの常識では、普通男性が女性を養い、子供ができればもちろん子供も養い、全てを「大黒柱」の収入でやっていました。
ところが30代の男性の平均年収は400万程度のことも多く、一人なら余裕でもとても扶養家族を持てる額ではなくなってきているのです。
それなのに女性側は自分の低い賃金にうんざりして、仕事をやめても養ってくれる人を探しています。
これではとても結婚に結びつくはずがありません。
男性だけでなく女性も働き、そして当然、家事・育児も完全に二人で行う。
これが普通の家庭像となれば、問題の少子化も少しは改善されるのではないでしょうか。
子どもの教育費
結婚後にいる大きな資金の一つは、子どもの教育費でしょう。
一人の子どもを幼稚園から大学まで、私立に行かせた場合の総額は、約2103万円かかるといわれています。
たとえすべて公立へ通っても、一人1000万円くらいは覚悟しておきたいところです。
こうした教育費を、早い時期から共稼ぎの世帯年収で準備をしておけば安心です。
男性一人の年収で、年々増えていく教育費をまかなうのは容易ではありません。
また、共稼ぎについては徐々に社会環境の整備が進んでいることも大きなメリットです。
たとえば、育児休業をとった後に復職する機会は拡大していますし、公的な保育施設に入るためのハードルは、共稼ぎのほうが低くなっています。
企業によっては、短時間勤務制度や在宅勤務制度などを採用するところも増えています。
一方で、結婚や出産を期に一度仕事を辞めてしまうと、正社員に復帰することは難しいのが現状です。
目標世帯年収600万円・共働きは収入が2人分
目標世帯年収600万円
「年収300万円」時代と言われているこの時代に、結婚後一人の稼ぎだけで年収600万円を稼ぐのは大変です。
しかし視点を変えてみると600万円のクリアはそう難しい話ではありません。
結婚後も共働きで、単純に２人で稼ぐのなら一人300万円でいいからです。
あるいは100万円＋500万円、250万円＋350万円、などと組み合わせもいろいろ考えられます。
むしろ女性も正社員で働いているのであれば、400×２人＝800万円などというように、軽々と600万円を超えることもできます。
子育ても住宅購入も、それぞれの趣味に費やすお金も負担できるチャンスがぐぐんと広がってきます。
世帯の収入を増やすことを考えた時、共稼ぎが現実的な実現方法となるでしょう。
共働きは収入が2人分
戦後の高度成長時代は、確かに「男は会社で働く、女は家庭を守る」が有効に機能した時代だったかもしれません。
しかし、今は違います。
男性一人の年収では、子どもを育てたり、自分たちが豊かな生活を送るにはもう足りない時代になっているのです。
これからの時代は、共稼ぎを前提とする結婚が重要となっています。
むしろ、共稼ぎをしなければ家庭生活の満足度が高くならないのではないでしょうか。
共稼ぎの効果として大きいのはやはり、「収入が２人分になる」ということです。
男性だけの年収だけでなく、女性も結婚後も働くとして、世帯の合計所得でライフプランを考えなければならないでしょう。
合計600万円の確保を最低目標にしないと、住宅の返済をしながら子育てするのは厳しいと考えられています。